階段の寸法計算｜段数・蹴上げ・踏面と建築基準法の確認

計算結果は目安です。購入や施工の前に、製品の表示と、お住まいの地域の建築ルールを確認してください。

要点

段数は、階高を蹴上げの上限で割って切り上げ、蹴上げは階高をその段数で割って求めます。階高280cmで蹴上げの上限を20cmにすると14段で蹴上げは20cm、踏面を22cmにすると踏面は13枚、階段の水平長さは286cm、勾配は42.27°です。住宅の階段は、建築基準法施行令第23条により蹴上げ23cm以下、踏面15cm以上にできます。

階段の寸法計算の使い方

仕上げ後の床面から上階の仕上げ後の床面までの高さ（階高）を入力します。これから床材を張る場合は、その厚さを足します。
蹴上げの上限は初期値の20cmのままにするか、変更します。住宅の階段の法令上の上限は23cmです。上限以下に収まる最も少ない段数で計算します。
踏面の決め方を選びます。踏面を直接入力するか、「水平長さ」で階段に使える長さを入れて踏面に割り振るか、「蹴上げ×2＋踏面」で目標値を入れます。
段数、蹴上げ、踏面、階段の水平長さ、ささら桁の長さ、勾配を確認し、その下の適合・不適合の一覧を見ます。共同住宅の共用階段などは「階段の種類」で切り替え、「段数と階段の幅」を開くと段数の指定と幅の確認ができます。

階段の段数と蹴上げはどう計算する？

段数は、階高を蹴上げの上限で割り、小数点以下を切り上げて求めます。これが、すべての段を上限以下に収める最も少ない段数です。蹴上げは階高をその段数で割った値なので、どの段も同じ高さになります。

直階段の踏面の数は段数より1つ少なくなります。上階の床が最後の段になるからです。階段の水平長さは、踏面の数×踏面です。ささら桁の長さとして表示するのは、1段目の蹴上げの下端から上階の床の端までの斜辺で、実際の材料は両端の加工分だけ長くなります。

段数 = 階高 ÷ 蹴上げの上限（切り上げ）蹴上げ = 階高 ÷ 段数踏面の数 = 段数 − 1水平長さから決める踏面 = 使える水平長さ ÷ 踏面の数目標値から決める踏面 = 蹴上げ×2＋踏面の目標 − 2 × 蹴上げ階段の水平長さ = 踏面の数 × 踏面ささら桁の長さ = √(階高² + 階段の水平長さ²)勾配（角度） = arctan(蹴上げ ÷ 踏面)

建築基準法で決まっている階段の寸法は？

建築基準法施行令第23条は、階段の種別ごとに階段と踊場の幅、蹴上げ、踏面の寸法を定めています。住宅の階段（共同住宅の共用の階段を除く）は、ただし書により蹴上げ23cm以下、踏面15cm以上にできます。第24条により、表の（一）（二）の階段は高さ3m以内ごと、その他の階段は高さ4m以内ごとに踊場が必要です。

建築基準法施行令第23条の階段の寸法（単位cm）
階段の種別	階段と踊場の幅	蹴上げ	踏面
住宅の階段（共同住宅の共用階段を除く。第23条ただし書）	75以上	23以下	15以上
（四）（一）〜（三）以外の階段	75以上	22以下	21以上
（三）直上階の居室の床面積の合計が200m²を超える地上階、居室の床面積の合計が100m²を超える地階など	120以上	20以下	24以上
（二）中学校・高等学校などの生徒用、床面積1,500m²超の物品販売店舗、劇場・映画館などの客用	140以上	18以下	26以上
（一）小学校などの児童用	140以上	16以下	26以上

回り階段の踏面は、狭い方の端から30cmの位置で測ります（第23条第2項）。手すり等は幅10cmまで、ないものとみなして階段の幅を測ります（同第3項）。計算ツールが確認するのは、住宅の階段と表の（四）です。

階高ごとに何段必要？

蹴上げの上限20cm、踏面22cm（この計算ツールの初期値）で計算した値です。どの行も施行令第23条の住宅の階段の寸法と、住宅性能表示の等級2・3の基準（勾配22/21以下、蹴上げ×2＋踏面55〜65cm、踏面19.5cm以上）を満たします。

階高ごとの段数、蹴上げ、階段の水平長さ、勾配（踏面22cm）
階高	段数	蹴上げ	踏面の数	水平長さ	勾配
240cm	12	20cm	11	242cm	42.27°
250cm	13	19.2cm	12	264cm	41.16°
260cm	13	20cm	12	264cm	42.27°
270cm	14	19.3cm	13	286cm	41.24°
280cm	14	20cm	13	286cm	42.27°
290cm	15	19.3cm	14	308cm	41.31°
300cm	15	20cm	14	308cm	42.27°

蹴上げは小数第1位に丸めています。段数は蹴上げの数で、踏面の数はそれより1つ少なくなります。

計算例

階高280cmの住宅の階段

階高280cm、蹴上げの上限20cmとします。280÷20=14なので14段で、蹴上げは280÷14=20cmです。踏面22cmなら踏面の数は13で、階段の水平長さは13×22=286cmです。

勾配はarctan(20÷22)=42.27°、蹴上げ×2＋踏面は2×20+22=62cm、ささら桁の斜辺は√(280²+286²)=400.2cmです。幅80cmなら、施行令の4項目と住宅性能表示の3項目がすべて「適合」と表示されます。

水平長さ273cmに収める階段

階高270cmで、階段に使える水平の長さが273cmあるとします。階高に270、「水平長さ」を選んで273と入力します。270÷20=13.5を切り上げて14段、蹴上げは270÷14=19.29cmで、19.3cmと表示されます。

踏面の数は13なので、踏面は273÷13=21cmです。勾配は42.56°、蹴上げ×2＋踏面は59.6cm、ささら桁の斜辺は384cmで、法令の寸法も住宅性能表示の基準もすべて適合します。

建築基準法ぎりぎりの階段はどのくらい急？

蹴上げ23cm、踏面15cmの階段は勾配56.89°で、住宅性能表示の等級2・3の基準（勾配22/21以下、約46.33°）を大きく超えます。どちらの寸法も施行令第23条の住宅の階段の範囲内ですが、階高276cm、蹴上げの上限23cm、踏面15cmで計算すると12段、水平長さ165cmとなり、勾配と「踏面19.5cm以上」の2項目が不適合と表示されます。

住宅性能表示の高齢者等配慮対策等級では、等級2・3で勾配22/21以下、蹴上げの2倍と踏面の和が550〜650mm、踏面195mm以上、等級5で勾配6/7以下（約40.60°）が基準です。この等級は住宅性能表示制度の選択項目で、評価を申請した住宅が対象です。構造にかかわる工事や建築確認などの手続きが必要な工事では、法令と専門家の判断を優先してください。

よくある質問

住宅の階段の蹴上げと踏面の基準は？

住宅の階段は、蹴上げ23cm以下、踏面15cm以上、幅75cm以上です（建築基準法施行令第23条）。共同住宅の共用階段はこの緩和を使えず、表の（四）の蹴上げ22cm以下、踏面21cm以上、幅75cm以上が基本です。床面積の大きい建物の階段や学校、劇場などの階段は、さらに厳しい寸法になります。

階高280cmの階段は何段？

蹴上げを20cm以下にするなら14段で、蹴上げは20cmです。法令上の上限23cmまで使うと、280÷23=12.17を切り上げて13段、蹴上げは約21.5cmになります。踏面の数は段数より1つ少なく、14段なら13枚です。踏面22cmなら階段の水平長さは286cmです。

階段の勾配（角度）はどう計算する？

勾配の角度は、蹴上げ÷踏面のarctanで求めます。蹴上げ20cm、踏面22cmならarctan(20÷22)=42.27°です。住宅性能表示の等級2・3の基準は勾配22/21以下（約46.33°）で、法令上の限度どおり蹴上げ23cm、踏面15cmにすると56.89°になります。

階段の踊場はどこに必要？

高さが4mを超える階段には、高さ4m以内ごとに踊場が必要です（建築基準法施行令第24条）。小学校の児童用や劇場の客用など、第23条の表の（一）（二）の階段は3m以内ごとです。この規定で直階段に設ける踊場の踏幅は1.2m以上です。計算ツールは、1つの階段の高さが4mを超えると不適合と表示します。

階段に手すりは必要？

階段には手すりを設けなければなりません（建築基準法施行令第25条）。手すりのない側には、側壁かそれに代わるものが必要です。ただし、高さ1m以下の階段の部分には適用されません。階段の幅を測るときは、手すり等の幅を10cmまで、ないものとみなします（第23条第3項）。

回り階段の踏面はどこで測る？

回り階段の踏面は、踏面の狭い方の端から30cmの位置で測ります（建築基準法施行令第23条第2項）。住宅の階段なら、その位置で15cm以上が必要です。この計算ツールは直階段だけを計算するので、回り階段の部分は別に寸法を確認してください。

出典

デジタル庁 e-Gov法令検索, 建築基準法施行令（昭和二十五年政令第三百三十八号） (2026年10月19日確認)第23条（階段と踊場の幅、蹴上げ、踏面、回り階段、手すり等）、第24条（踊場の位置と踏幅）、第25条（手すり）。
沖縄県, 住宅の品質確保の促進等に関する法律：高齢者等への配慮に関することの具体的な例 (2026年10月19日確認)高齢者等配慮対策等級の階段の基準（等級2・3：勾配22/21以下、蹴上げ×2＋踏面550〜650mm、踏面195mm以上。等級5：勾配6/7以下）。県による要約。
国土交通省, 新築住宅の住宅性能表示制度ガイド（令和7年12月1日施行版） (2026年10月19日確認)高齢者等への配慮に関することは選択項目。登録住宅性能評価機関が申請に基づき評価する。

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